子供が産まれてから、なんとかせねばなぁと思っていたのが、何かあったときに子供が苦労なく大学まで行ける経済面での支援をどう行うかでした。 この蓄えがどこまで必要なのか、改めて知っておきたいなと思います。
データ
ネット上を調べると、このあたりの情報源は数多ありますが、やっぱり信頼できるのは国のものかなと思います。
高校まで
子供の学習費がどれだけかかるのか、というのは、文部科学省の管轄のようで、高校までの費用については、こちらの「平成28年度子供の学習費調査」が最新版かと思われます。
ここでの「学習費」の定義については、1．調査の概要 の 「９ 子供の学習費調査 項目別定義」にありますが、かいつまんでみると、
- 学校教育費(授業料や修学旅行費、制服代や通学費)
- 学校給食費
- 家庭教師や学習塾
- スポーツや習い事
といったものが含まれており、概ね「教育費」と理解して良いと思います。
まず、絶対値でいうと、以下のようなかんじ。公立・私立で全く違う数字になっていることが分かります。
これを学年別に見たのが以下のグラフ。私立の場合は、小学一年生のときにピークがきて一年だと MAX 180 万かかり、一方で公立の場合は中学三年のときにピークがくるようです。後者は高校受験に備えた塾の費用によるものでしょうか。
大学
大学費用については、JASSO (日本学生支援機構) の 調査・データ | JASSO
仮に四年制大学に通わせると仮定すると、こちらの表が費用として参考になるものだと思います。
※同資料には、修士・博士課程の費用等も記載があるので、気になる方は参考にすると良いと思います。
資料が分かりにくいんだけど
で、こんな細かな資料を読まないといけないのかーーと思っていると、教育投資の水準にかんするレポートが文部科学省から出ていました。若干データは古いですが。
大学卒業までにかかる費用ということで、以下の 6 つのケース毎に、費用がどれだけかかるのかがサマリされています。 (大学については、自宅通い、下宿・アパートの場合の 2 つと、その平均についてで費用が分かります。 (この 2 つの割合については、平成26年度学生生活調査結果（概要） の方にデータがあり、例えば国立の大学だと、自宅からの通いは 31.3 % になります。
- ケース1: 高校まで公立，大学のみ国立
- ケース2: すべて公立
- ケース3: 幼稚園及び大学は私立，他は公立
- ケース4: 学校及び中学校は公立，他は私立
- ケース5: 小学校だけ公立
- ケース6: すべて私立
ぼく自身はあまり教育熱のある方ではないのですが、子供が学びたいことを学ばせてあげたいと思っていて、これらの金額を元にして、どうやってこの費用を準備していくのか、各種リスクにどう備えるのかを家族で話しあっていきたいと思います。
